DXとは？元情シス人材がDXのポイントを分かりやすく解説！

本記事ではここ数年話題に挙がっているにもかかわらずなんとなく定義が難しい「DX」を実際に企業の情シスとして進めていた人間が語りたいと思います！

これからDXを進める、またはこれまで結局DXができていない、という状況の皆様のお役に立てれば幸いです！

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？

さてDX（デジタルトランスフォーメーション）とは何なのでしょうか？

答えは、「いろんな定義がある」です。

結局はDXという言葉は世の中の人々の中で共通認識のとれた解釈がないため、正解がない、というのが現状です。（もちろん定義している文献などは沢山ありますが、それぞれの文献で似たようなことは言っているが、本質を一言でいうと何なのか？はどこにもないです）

そこで、これまで情シスを長年やってきて独立後も様々な企業様のお悩みを聞いてきた私が出した答え（というか私の考える定義）は、「デジタルを用いた企業改革」と捉えることです。

改革の対象としてはビジネス、経営、社内業務があげられます。なぜこのシンプルな定義に至ったのか？を以下でご説明します。

DXの本来の定義

DXは2004年にスウェーデンの大学教授エリック・ストルターマンが提唱した概念で、「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」というテクノロジーによる変化を表したものでした。つまりDXは本来はビジネス領域に限った言葉ではなかったのですが、実際にテクノロジーが人々の生活を変えるということは、テクノロジーをベースにして新しく人々の生活に影響を及ぼすレベルの製品やサービスを開発した企業がいる、ということであり、実際にテクノロジーを武器にこれまで王者として君臨していた大企業を小規模な企業が駆逐する事例が発生したことで、企業サイドから見た際にDXに対応しないと負け組企業になってしまう、つまりDXを進めなければ、という解釈が徐々に浸透したのです。

ちなみにエリック・ストルタ―マンのDXの定義も2022年に改訂されており、社会、公共、民間それぞれのDXが定義されております。その定義は以下のとおりです。

＝＝＝＝＝＝原文（弊社訳）＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

デジタルトランスフォーメーション（DX）は、任意の業界において起業の目標やビジョンを達成するために、価値、製品、サービスの提供方法を改革することで、産業界を力強く変革させることができます。DXは、顧客により高い価値提供を実現することで、業界内の企業全体の価値を向上させることも可能にします。DXは、デジタルテクノロジーの活用に基づいた最適なエコシステムを作り出すため、戦略、組織行動、組織構造、組織文化、教育、ガバナンス、手順を含む組織のすべての要素を再設計することを企業に求めます。DXは、トップマネジメントによって立案され、主導されながら、すべての従業員が変革に参加する必要があります。

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これをシンプルに述べると「デジタルを用いた企業改革」というのが一番FITするのでは？と考えています。

DXがなぜ必要か

上述のとおりでそもそもテクノロジーによる社会変化を表していただけの言葉が、現実にはその社会変化を起こした企業によって他の企業が駆逐される、という事態に陥ったため（そもそもそういう変化を表していただけだった）「DX」は「企業にとって必要なこと」と認識されるようになりました。

実際に現代のビジネス環境は急速に変化し、新たな競争相手が登場する中で、従来のビジネスモデルやプロセスでは対応できなくなることが増えているのです。その急速な変化の背景にあるのがデジタル技術の進歩です。（ここではあえてITではなくデジタル技術、と呼びます。その理由は後述します。）　

そのため、企業はデジタル技術の進歩を常に認識し、最新のデジタル技術をベースに自社のビジネスモデルを常に改革し、新たなビジネスチャンスを見つけ、市場での競争力を高めることが求められているのです。

DXとITの違い

ここで疑問に思うことが一つ。なんでこれまでITと呼んでいたものが急にデジタルに変わったのか？答えは「スマホ」にあると思っています。もともとITはInformation Technologyの略で企業の情報システムなどを総称しておりました。要はITは、情報の収集、処理、保存、保護などのための技術を指します。まさにシステムって感じですよね？

一方で「デジタル」はもともとコンピューター、スマートフォン、タブレットなどの電子機器、またはその機器が扱う情報を指す際に使われます。

勘のいい方はもうお気づきかもしれませんが要は昨今のDXの背景にあるのがITというよりスマホなどのデジタルデバイスの進化にあるから結果としてデジタルという言葉が注目されているのです。

いずれにせよ実際にDXを社内で進めよう、となった場合に社内システム含めた改革が必要でありそれらはITという呼称で呼ばれているわけで要は結論から言うとあまり気にしなくて良いのでは？と考えています。（かっこいい方を使いましょう（笑））

DXを取り巻く状況

さて、DXがどういうものか？という概要が分かってきたところでDXを推進するにあたっての国内の現状をご紹介します。結論から言うと今後DXはどんどん実施するのが困難になるので早めに手を付けることをお勧めします。なぜ早めに進める必要があるのか？について以下でご説明します。

2025年の崖

2025年の崖とは経済産業省がDXについてまとめたDXレポート（https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/pdf/20180907_01.pdf）で記述された言葉で、要は今後人材面でIT人材の不足が深刻になるなかで2025年までに各企業がレガシーなシステム環境から脱しないとそこを境に大規模な経済損失が生まれる、というリスクを述べたものです。

このレポートを元に25年までに各企業がDXに向けて動き出した、といっても過言ではありません。一方でそのような動きについていけない会社が中小企業中心に多くある状況があり25年の崖が現実のものとなってきています。

人材の枯渇

上述の2025年の崖といわれる前提にもなっておりますがIT人材が極めて枯渇する状況が生まれています。そもそもの人口減に相まって他の先進国と比較しIT人材の教育に力を入れてこなかった日本において現状まともな開発者やさらにはDXを推進できるような希少人材は本当にいないです。そのため、時間とお金をかけてでもいまからDXにかじを切り、優秀な人材集めや社内で教育する、などの活動が重要です。

DX推進のポイント

DXはデジタルではなく「トランスフォーメーション」が重要

これが一番多い勘違いといえるでしょう。あなたの会社でITサービスなどを導入することをDX、と声高に叫んでいませんか？それはDXではなくただのデジタル化です、というケースは多々あります。

まず、最初に認識すべきはDXはDではなくXのほう、つまり「トランスフォーメーション」に価値があるのです。デジタルはそれを実現する手段でしかなく、本質ではないです。デジタル技術を使って前述の「ビジネス」「経営」「業務」を「改革」することがDXです。つまりはデジタル技術を常に取り入れて常に「改革」する体質にならないとその先に未来はないよ、ということです。なのでDXを成し遂げる、というゴールイメージとして企業が改革されているイメージ、を持つことが重要です。

DXは短期間でなしえるものではない

ここまで読むとわかるかと思いますが上述のような改革が一朝一夕で成し遂げられるでしょうか？また一つのツールを入れて終わる話でしょうか？答えは「No」ですよね。繰り返しになりますがDXの本質は改革にあるため1度で終わるものでもなく、継続的にデジタルを取り入れて常に自社にとって最善・最適の「ビジネス」「経営」「業務」を模索していく活動といえます。ちなみにDXに成功している会社ほど「うちはDXを実現した」と言わない、という話もあります。要はそういう企業はもともとデジタルを受け入れる体勢が整っており、特にDXという言葉が浸透する前からDXを継続していた、ということです。

トップダウンの意思決定

ではこのような改革を現場の担当者ができるでしょうか？これも「No」ですよね。DXとは企業改革ですのでトップが意思決定して進めない限り進まないです。もし今あなたの会社でトップから「DXを推進せよ」と言われたらトップに対して「ではどのような改革をしたいのですか？」と聞き返しましょう。それを決めるのはトップなのですから。

DXを進めるならおすすめのソース

では最後にDXを推進するうえで必要な情報ソースを列挙します。

おわりに

今回は、DXについお話ししましたがいかがでしたでしょうか。

今後の世の中を生き抜く中で企業がやらなくてはならないDXについて皆さんを取り巻く状況において具体的なイメージは湧いてきましたでしょうか？

本記事で記載のとおりDXは「改革」です昨今のデジタル技術を用いて御社にとって何がなしえるべき改革なのか？をトップマネジメントともよく摺合せを行い方向性を決めていってください！

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